関西電力、気象庁の衛星画像で太陽光発電量を予測するシステムを開発

関西電力は、再生可能エネルギーの普及が促進される中で、太陽光発電の導入が進んだ状況下でも電力系統への影響を抑えるために、気象庁の衛星画像を利用した太陽光発電量を予測するシステムを開発したことを発表した。

関西電力では、これまで、全国で初めての電力会社による太陽光発電所である「堺太陽光発電所」をはじめとして、「若狭おおい太陽光発電所」「若狭高浜太陽光発電所」「けいはんな太陽光発電所」「有田太陽光発電所」などで、太陽光発電に取組んできた。

電力を安定供給するためには、管轄地域内の電力需要と供給量を常に一致させていく「需供制御」が不可欠であるが、太陽光発電においては、天候などの自然環境により発電量が増減するため、発電量の予測が難しい。

需供制御がうまく機能しなければ、周波数が大きく変動し、精密機械の動作不良が引き起こされたり、発電機の停止や大規模停電が発生したりなど、甚大な被害につながる可能性もあることから、太陽光発電量を予測できないことは大きな問題となっていた。

そこで、関西電力では、気象庁が発信する「衛星画像」を利用して、数時間先までの発電量を予測できるシステム「アポロン」を開発したものである。

アポロンでは、まず、衛星画像の雲の状況から高度を分析し、高度ごとの風向風速から雲の動きと今後の日射量を予想することによって、3分刻みで3時間半後までの太陽光発電量を予測することが可能。

これにより、安定的な需給制御が可能となり、電力系統への影響を抑える効果が期待できることとなった。

新システムは、2016年3月を目処に中央給電指令所に導入する予定となっている。

（画像はプレスリリースより）




関西電力
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関西電力 再生可能エネルギーへの取組み
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