不具合の早期発見で、発電量低下を抑制
ドローンの業務活用を推進すべく今年発足したセキュアドローン協議会は、会員企業4社でドローンとクラウドを活用した太陽電池パネルの検査サービスを共同開発し、実証実験を行うと発表した。
太陽電池パネルに発生する「ホットスポット」現象は、製造時のハンダ不良などの不具合や落ち葉などの付着が元で部分的発熱が生じてパネルの一部が破損し、発電事業に損失をもたらす。このため、早期に発見することで、発電量の低下を抑制することが可能となるもの。
これまでのパネル検査方法は、赤外線カメラで撮影してセルの異常温度部分を発見しているが、熟練者が地上から撮影するか航空測量会社に空撮を依頼するほかなく、検査コストが高いとともに画像の解析や原因箇所の特定・対策などに長時間を要していた。
ドローンとクラウドの活用で、コストと時間の圧縮が可能に
これに対し、ドローンとクラウドを活用した場合は、1MWメガソーラーの検査を約20分程度で行えるようになり、赤外線画像を即座にデータセンターで解析して検査結果情報を現場にフィードバックするため、問題解決に即座に対応することができる。
このため、同規模の検査は従来の1/2から1/3 のコストで提供できるとともに、準備等を含めても2から3時間で完了するため、1日で複数の太陽光発電所の検査もできるようになるという。
参加する4社(下記)は既にソーラーモジュール検査に関する特許出願を済ませており、今後は各社が持つソーラーやICT関連技術の知見・経験を生かし、サービスの共同開発・提供を進めていくことになる。
<参加企業>
エナジー・ソリューションズ株式会社
サイバートラスト株式会社
ソフトバンク・テクノロジー株式会社
株式会社ユビキタス
(画像はプレスリリースより)

セキュアドローン協議会
http://www.secure-drone.org/news/2015/1022-solar-service-poc/