日本における再生可能エネルギーの歴史

1974年にサンシャイン計画が策定されメーカーによる太陽電池の開発が始まりました。そして1980年頃シリコン単結晶よりも高い電圧が得られるアモルファスシリコンの薄膜太陽電池が開発され、電卓や時計用電源として使われるようになりました。
しかし電力用として利用するためにはコストが高く、一般に普及しだしたのは1990年以降のことです。その頃、国からの補助金もあり、大量生産である程度コストが下がり需要が飛躍的に伸びたことで、日本は1999年に太陽電池生産量で世界一となりました。

日本の風力発電は、1990年に始まりました。しかし本格的に導入が始まったのは2004年頃です。ただし日本では台風など突風や、平地が確保できないなどの問題があり、欧米諸国に比較して普及が進んでいません。

2002年12月にバイオマス・ニッポン総合戦略が閣議決定されました。そして町ぐるみでリサイクルを実現する「バイオマスタウン」等の構想を進めました。

しかし、2003年度から2008年度までに214事業が実施されているものの、効果があると判断されたのは全体の16％の35事業でした。このため2008年10月農林漁業バイオ燃料法が施行され、バイオ燃料に関する「研究開発事業」に取組む計画について支援措置を講じられることになりました。

サンシャイン計画では、地熱発電も国の予算が付いていましたが、1997年の新エネルギー法では、フラッシュ発電は支援対象から外されてしまいました。このため1999年に開業した八丈島地熱・風力発電所を最後に新しい発電所は生まれていません。

1888年に、紡績会社が自家用として建設されたのが最初です。その後、1960年頃まで日本の電気需要の主力として造られてきましたが、ダムの建設場所が限界になり発電量は現在まで横ばいです。

1973年に第1次オイルショックが発生しました。そこで国は1974年サンシャイン計画というエネルギー戦略によって新しいエネルギーの開発に乗り出しました。さらに1979年2度目のオイルショックが起き、新しいエネルギーを開発する気運がいっそう高まりました。

このため国は、1980年に新エネルギー開発の中心的な役割を担うNEDO（新エネルギー開発機構）を創設しました。また、ソーラーシステムがまだコスト高だったため日本太陽エネルギー学会やソーラーシステム振興協会を設立し、「ソーラーシステム普及促進融資制度」を設けの普及に努めました。

1997年には京都議定書が制定され、温室効果ガスの排出が規制されたため、世界的に再生可能エネルギーを導入しはじめました。そしてこの年日本では「新エネルギー法」が成立しました。

日本は2002年、RPS法により電気事業者に新エネルギーの利用を義務付けました。この法律により再生可能エネルギーは5年間で約2倍に増えましたが、エネルギー全体の割合は1％にも満たない数字でした。

このため国は、2012年にRPS法に換え固定価格買取制度を設け、電気事業者に売電する調達価格を制定し、コストの回収を早め再生可能エネルギーの導入を容易にしました。