発電量の比較はどこを見ればいいの？

私たちの生活を支える電気を供給する発電方法は多岐にわたる。それらの発電方法は火力発電、水力発電、原子力発電、その他風力、地熱、太陽光等による自然エネルギー発電に大別される。そのうち石炭、天然ガス、石油を資源とする火力発電は近代から現代に至るまで私たちの生活に大きく関わってきた。

しかし、この火力発電への依存があまりに大きく、次第にその将来性を危ぶむ声が出てきた。石油、天然ガス、石炭の可採埋蔵量及び可採年数に限りがあることが調査で分かっている。遠からず量産は不可であると予想され、エネルギーセキュリティを考えざるを得ない。主に火力発電に頼ってきた日本にとっては重大な問題となっていた。日本は火力発電資源をほとんど輸入に頼っており、このことは近い将来資源産出国に輸出を渋られたときのことを考えると、深刻な事態だと言えよう。

ここに抬頭したのが原子力発電だ。原子力利用の安全性と高エネルギー密度が世界的に高らかに謳われ、少量の資源で大きな発電量が実現できる効率よい発電方法として先進各国で設立された。日本でもたちまち50基以上の原子力発電所が設営された。

しかし、そこに起きたのが東日本大震災による放射能漏れ問題であり、これで事態は一変したのである。原子力への信頼は地に落ち、震災前までは国内全発電量の約30％を占めていた原子力発電量は、震災後は2％弱になった。人々は、発電量がいくら大きくても、伴うリスクの大きさに怯えたのである。

経済産業省資源エネルギー庁編集の「エネルギー白書」の最新情報を見ると、現在では火力発電が最大発電供給量を示す。次が水力発電、3位が原子力発電、4位が自然エネルギー発電である。原発停止により火力発電は震災前より供給量が増えた。火力資源量の順位は天然ガス、石炭、石油である。

ところで、人類は今後地球上で何年存続するのだろうか。未知ではあるが、おそらくこれから少なくとも100年以上は生活を営むことだろう。発電資源の可採埋蔵量及び可採年数はそれを上まわらねばならない。要は、発電方法を語るに重要なポイントは発電資源の持続についてである。

それに加えて、関わるリスクがいかに小さいかである。原子力発電のように発電量が大きくてもリスクが膨大ではいけない。火力発電が有効であっても資源不足が予測されるようでは不安である。

こうしてみると、人々の生活維持存続のためには、いっときの発電量の多さや比較のみに視点を置かず、エンドレスの資源、循環する資源、リサイクルする資源による発電方法を追及することのほうが重要だと思われる。

その資源こそが自然エネルギー、つまり再生可能エネルギーである。消滅することのないリスクの少ないエネルギーだ。この利点をもってして人々は安心して発電とその消費に関われる。しかし、現状ではあまりにも発電量が少ない。国内の自然エネルギーによる発電量はダム水力発電を除くと現在2％弱にとどまる。だが、再生可能なら結果的に化石系の有限資源の火力発電より、小リスクという利点付きでいつしか上回れる想像はできる。世界的にも再生可能エネルギーへの取り組みは進み、徐々にその発電量を増やしている。

人類は自然エネルギー発電の更なる開発に努めるべきだ。合わせて、まだまだ採掘可能な火力発電資源の効率あるエネルギー化と、可採年数延長のための技術開発に邁進すべきだ。実際、石炭や天然ガスに関しては開発技術がおおいに進み、それらの発電効率の向上の結果、可採年数の延長が実現しているという情報もある。

また、電力を要するあらゆる機器のメーカーは省エネ製品、例えばソーラーパネル、エコカー、省エネ家電具等を今後もたゆまず研究すべきだ。同時に消費者も省エネ生活を念頭におく必要がある。これらの努力があってこそ持続可能な社会が実現すると考えられるだろう。

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