太陽光発電
自然エネルギーは、大きく分けて太陽光、風力、水力、地熱、太陽熱、バイオマス等がある。これらの自然エネルギーは、基本的には枯渇の心配の無いエネルギー。太陽光発電について以下に記述する。
太陽光発電
太陽光発電は、日本を代表する自然エネルギーであり、その導入実績において日本は、ドイツとともに世界をリードする状況にある。
2011年末現在の導入実績は491.4万kWで、この10年間で約8倍にも増加している。また、近年は住宅用太陽光発電システム以外に、産業用や公共施設などで導入が進んでいる。太陽光発電の特徴は次のとおりである。
メリット
① エネルギー源は太陽光
エネルギー源が太陽光であるため、基本的には設置する地域に制限がなく、導入しやすいシステムである。
② メンテナンスフリー
システム的に可動部分が少なく、一度設置すると発電などは自動的に行われ、機器のメンテナンスは殆ど不要である。
③ 用地を占有しない
屋根、壁などの未利用スペースに設置できるため、場所の有効活用が可能である。
④ 遠隔地の電源
送電設備のない遠隔地(山岳部、農地、人工衛星等)の電源として活用することができる。
⑤ 非常用電源として
災害時等には、貴重な非常用電源として使うことができる。
デメリット
以上のとおり、太陽光発電は多くの利点を有しているが、反対に抱える課題としては、次のものがある。
① 不安定な発電量
太陽光発電は、太陽光が照射される限り発電可能であるが、夜間や雲等の気候条件により発電出力が左右される。
② 発電コスト競争力が弱い
太陽光発電の設備導入コストは、年々下がってはいるものの、既存の火力発電設備と比較すると効果である。したがって、更なる技術開発によるコスト低減が期待される。
③ 系統連系の制約
これまで配電用変電所の配電用変圧器において、逆向きの潮流を制限していたため、配電線に接続できる容量が制限されており、普及の制約となっていた。
④ 発電用用地の制限
大規模に発電を行う場合は、広大な土地が必要となるが、土地利用規制の法的制約や、土地所有者との賃借契約の不調等が、普及の妨げとなっている。
太陽光発電の将来展望として、普及をより一層促進するためには、発電コストの低下が大きな課題である。買取制度の導入や連携系統の規制緩和等が実施されているが、発電事業者当事者のみで解決できない課題があり、公的な支援が、太陽光発電のさらなる普及のために必要とされている。