ソーラーフロンティア、国富工場に国連アジア太平洋統計研修所の実地研修を受け入れ

ソーラーフロンティア株式会社は、同社の国富工場において、国連アジア太平洋統計研修所（以下、SIAP）の実地研修を受け入れたことを発表した。

開発途上国の政府統計職員を養成する国連の専門機関であるSIAPは、国際協力機構（JICA）と共同で、8月から12月にわたり、「ポスト2015開発目標のモニタリングに係る統計の作成能力の向上コース」を実施している。

この研修の一環として、地域を代表する企業の現場を訪問する研修があり、宮崎県での企業訪問先として、ソーラーフロンティアの国富工場が選ばれたものだ。

国富工場は、世界最大級のCIS薄膜太陽電池工場であり、ほとんどの製造ラインが自動化され、常にきめ細かくモニタリングされている工場。参加した研修員は、製品検査のためのサンプル抽出工程も含め、統計作成にも通じる高度な生産体制を現場で体感した。インドからの研修員は、ソーラーフロンティアの高度な技術を目にしたことについて感動した旨を述べている。

国連が掲げる「持続可能な開発目標」は、2015年9月に国連サミットで採択された、開発分野における国際社会共通の目標であるが、その中で、環境の持続可能性の確保が主要な柱の1つとして掲げられている。

こうした状況の下、11月にモロッコで行われる第22回国連気候変動枠組条約締約国会議（COP22）や、パリ協定（COP21）の発効を控え、世界的な気候変動への取り組みが一層注目されている。

ソーラーフロンティアでは、その実現において、太陽光発電の果たす役割は大きいと考えており、CIS薄膜太陽電池を世界各地に提供することで、地球温暖化対策に貢献していく意向を示している。

（画像はプレスリリースより）




ソーラーフロンティア株式会社
http://www.solar-frontier.com/jpn/news/2016/C059584.html