NEDO、超臨界地熱発電の実現可能性調査に着手

2017年7月4日、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、NEDO）は、温室効果ガス排出量を削減するポテンシャルが大きな新しい再生可能エネルギー源として期待される、超臨界地熱発電技術（以下、同発電技術）について実現可能性の調査（以下、同調査）に着手すると発表した。

同発電技術は、2016年4月の内閣府の総合科学技術・イノベーション会議において、革新技術の一つとして「エネルギー・環境イノベーション戦略（NESTI2050）」（以下、同戦略）で位置付けられている。

同戦略では、実現可能性調査、試掘のための詳細事前検討、試掘、試掘結果の検証と実証実験への事前検討、および実証試験のステップが組まれており、同発電技術については、2050年頃の普及を目指している。
事業名は「地熱発電技術研究開発／地熱発電の導入拡大に資する革新的技術開発超臨界地熱発電技術の実現可能性調査」で、事業期間は2017年度（単年度）、予算は約2億円だ。

委託予定先は、2つのグループに分かれており、それぞれのグループで調査を実施する。

このうち、グループ（1）には、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人東北大学、国立大学法人東京大学、国立大学法人九州大学、地熱エンジニアリング株式会社、地熱技術開発株式会社、帝石削井工業株式会社、株式会社テルナイト、富士電機株式会社、株式会社リナジス、AGCセラミックス株式会社、金属技研株式会社が含まれる。

また、グループ（2）には、一般財団法人エンジニアリング協会、国立大学法人京都大学、伊藤忠テクノソリューションズ株式会社が含まれる。

調査内容は4つに分類され、「超臨界水の状態把握および地下現象の予測シミュレーション技術の検討」では、地下5kmまでの大深度にあると想定される超臨界地熱資源の存在状況について、国内外の事例を元に情報を整理し、資源の熱抽出方法や貯留層の造成方法を検討する。

また、「超臨界地熱発電の実現に必要な材料・機器の検討」では、国内外の掘削事例を調査して、発電システムに必要な機器とその材料や、坑井掘削に必要なセメントや鋼管の材料について調査する。

さらに、「超臨界地熱発電システムの経済性評価」では、坑井掘削や地上設備・発電設備・送電設備等の経済性を評価し、「環境影響の最小化と安全性確保の検討」では、掘削工事や人工貯留層の造成時に、地震・温泉影響・地熱流体の暴噴等が発生した場合の懸念事項についてリスク評価する。

（画像はプレスリリースより）




NEDO　ニュースリリース
http://www.nedo.go.jp/news/press/AA5_100789.html