JPEA、太陽光発電設備が震災で被害を受けた場合の対処方法を呼び掛け

一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）は4月19日、「太陽光発電設備が震災によって被害を受けた場合の対処について」の内容を更新し発表した。既に15日に公開していたもの。

二次災害を未然に防ぐためとし、内容を「A）倒壊危険のある家屋の太陽光発電システム」と「B）既に倒壊した家屋の太陽光発電システム」とに分け、取り扱い上の留意点について表記しており、適切な対処を呼び掛けている。

特に破壊時の注意事項としては、1）破壊されていても感電の恐れがあるため触らないこと、2）被害への対処に当たっては販売・施工業者に連絡し適切な処置を依頼すること、を挙げている。

「A）倒壊危険のある家屋の太陽光発電システム」の場合、太陽光発電システムは商用電力系統が停電すれば自動的にシステムの運転を停止するが、停電が復旧し日射があれば自動的に運転を再開するようになっている。

したがい倒壊の危険のある家屋は、機器や配線の損傷から漏電の危険性があるため、必ず分電盤の遮断機を切りパワコンの運転ボタンを停止した上で購入元に連絡し、適切な処置を依頼することとしている。

「B）既に倒壊した家屋の太陽光発電システム」については、太陽電池パネルや屋内外に設置されていたパワコン・接続箱が震災で破壊され家屋などのがれきと一緒に堆積している場合、太陽電池パネルに太陽光が当たると発電する可能性があるため素手などで触れると感電する恐れがあるという。

また、太陽電池パネルにつながる接続箱やパワコンからの漏電により、感電や火災の危険もある。太陽電池パネルが震災で破壊された家屋に残っている場合や、破壊によって屋根から外れがれきとなって堆積している場合は、素手で触らないなど6項目に渡る留意事項を挙げ、作業上の注意を呼び掛けている。

（画像はプレスリリースより）




一般社団法人太陽光発電協会　プレスリリース
http://www.jpea.gr.jp/pdf/t160415.pdf