被災地の病院などで医療環境の向上に使用
ファインセラミックや半導体など幅広い事業をグローバルに展開する京セラ株式会社は、2015年4月に発生したネパール大震災の被災地復興を支援するため、「UNDP」(国連開発計画)を通じて、合計約1.45kWとなる可搬式太陽光発電システム5基を寄贈したと発表した。
寄贈した太陽光発電システムは、今後被災地の病院などを通じて医療環境の向上に役立てられる予定である。
昨年6月の義援金に続く復興支援
ネパール大震災で大きな被害を受けた現地では今も復興の途上にあり、UNDPによる建物の仮設や復旧だけでなく、電源や水道などのライフラインの復旧などを行う中でも、まだまだ震災の爪痕が残っている。
ネパールの被災地に向け、2015年6月には義援金の拠出を行っている京セラグループだが、UNDPの活動に賛同し、復興事業のサポートとなることを願い、今回は独立電源として機能する太陽光発電システムを寄贈することとなった。
同システムは、2016年2月8日にはネパールのゴルカ郡にて3基、2016年2月11日にはネパールのシンドゥパルチョーク郡にて2基の引き渡しを行っている。
(画像はニュースリリースより)

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