資源総合システムが世界の太陽光発電システム導入量を発表

太陽光発電事業に関するコンサルティング事業を展開する株式会社資源総合システムは、世界の太陽光発電システムの2015年における導入量が、速報値で51GW（DC）以上になるとの分析結果を発表した。

今回の導入量算出は、同社が加盟する「PVMA」（PV Market Alliance）と共同で分析・発表したものである。

系統連系形太陽光発電システムにおいて各地域の導入量は、いずれもDCベースで、中国は15GW以上・日本約10GW・米国約9.8GW・欧州約8.5GW・インド約2GW、その他米州約1.5GW・豪州を含むアジア-パシフィック約2.5GW・アフリカ及び中東が計約1GWと見込まれている。

日本は「固定価格買取制度」導入の効果で、2015年9月までに7.4GW（AC）を導入しており、通年では約10GW（DC）が導入される見込みである。

米国は、2015年12月に「ITC」（投資税額控除）の延長決定があったため駆け込み需要があり、また住宅向けのリース市場の成長により、前年比で56%市場が拡大している。

一方中国は、市場拡大の牽引役として、電力事業規模で太陽光発電所の設置が全体の70%を占めており、2015年度は累積導入量でも、43GWのドイツを超え世界第1位の太陽光発電システム導入国となる見通しである。

また欧州では、英国が4GW、ドイツが1.4GWの導入となり、トータル8.5GWの導入量となる見通しである。今後数年間の大きな成長が見込まれているインドでは2GWを導入している。

その他にも米州では1.5GW、豪州を含むアジア・パシフィックでは2.5GW、アフリカ及び中東でも合計約1GWを導入する見通しと報告され、多くの新興国が世界の市場拡大に貢献していることが窺える。

（画像は資源総合システムより）




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