小規模とされる温泉発電 規制緩和でビジネス化が視野に
一般財団法人日本クリーン環境推進機構(以下、JCEP)は7月15日、6月17日に東京ビッグサイトで開催された講演会「温泉地熱発電のスマート利用~温泉バイナリー発電による温泉熱水の魅力的なカスケード利用とまちづくり~」の開催報告について、ホームページに掲載した。
温泉による発電は小規模で、これまではビジネス化が困難とされてきたが、FIT制度や規制緩和などによって、ビジネス化が視野に入っている状況となっている。また、温泉による発電・売電のみならず、暖房やハウス栽培にも応用することで、地域への貢献が期待されている。
温泉熱の活用は、地場産業振興の可能性秘める
講演会では、福島県で土湯温泉バイナリー発電所を運営する株式会社元気アップつちゆの加藤勝一氏が、同発電所の運転状況や東日本大震災後の復興まちづくりに関する講演を行った。
そのほか、IHIの山口友彦氏は、小型バイナリー発電装置の紹介と、温泉熱発電への導入事例に関する講演を行った。
また、NTTデータ経営研究所の齊藤三希子氏は、地場産業振興の可能性など、温泉熱を活用したまちづくりに関する講演を行ったほか、JCEPの鈴木和幸理事は、温泉熱発電に関するJCEPの取り組みについて紹介した。
JCEPは、温泉地や温泉旅館が主体となって実施できる温泉発電を、今後、さらに普及させたい考えだ。

日本クリーン環境推進機構
http://jcep.or.jp/2016/07/1637