20日より提供開始
6月15日、日本アジアグループ株式会社傘下の国際航業株式会社は「太陽光&蓄電池効果診断サービス」を20日より提供開始すると発表した。
「エネがえる」の新機能
「太陽光&蓄電池効果診断サービス」は、昨年6月に提供を開始した電気料金プラン最適化サービス「エネがえる」の新機能。
一般家庭に太陽光パネルや蓄電池を設置した場合の効果について、設置する建物の消費電力量の実測値データを元に「余剰売電額」「自家消費による電気代削減額」「夜間充電・昼間放電による電気代差額」「設置後推定買電量を元にした最適な電気料金プランへの変更による電気代差額」について金額を算定する。
人と地球環境にやさしいまちづくりへ
政府は太陽光発電などの導入や住宅の省エネ性能の向上により使用電力量と発電力量がプラスマイナスゼロになる「ZEH(Net Zero Energy House:ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略」を推進している。
同社では、ZEHに対応した「太陽光&蓄電池効果診断サービス」を提供。現状の電気料金プラン最適化サービス(ASPサービス)のほかに、計算システムのAPIサービスも行い、人と地球環境にやさしいまちづくりの創造を目指している。

国際航業株式会社プレスリリース
http://www.kkc.co.jp/cms/pdf/1489/2016-06-15.pdf