ソーラーフロンティア、戸建て住宅購入検討者対象に家庭のエネルギー意識を調査

ソーラーフロンティア株式会社は7月24日、戸建て住宅購入検討者を対象にした家庭のエネルギーに関する意識調査を行い、この結果を公表した。

調査は、5年以内に新築一戸建ての住宅購入を検討している全国の既婚男女1,000人を対象に、この6月下旬にインターネットで調査を行った結果、1,045人から回答を得たという。

この結果、家計の固定費で最も気になるのは、現在も新居購入後も「電気代」が最多だった。太陽光パネルは、月々の電気代を安くする節約アイテムとして認識されていて、設置で得られると思うメリットは2位の「売電できる」（55.1％）を上回り、「電力の自家消費ができる」（68.1％）が1位だった。

また、国が推進するZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）を知っている人のうち、内容を理解している人が80.1％にのぼり、理解度の高さが伺えたほか、住宅を購入する際にZEHの導入を前向きに検討している人が85.7％いたという。

さらに、ZEHを理解している人に導入検討理由を尋ねると、「長い目で見ると経済的だから」が最多の63.3％を占め、「月々の電気代が安くなるから」（36.3％）と比べ、ZEH導入検討者は長期的な経済メリットを求める傾向が明らかとしている。

この調査結果から同社は、住宅購入検討層の間で太陽光発電の仕組みや経済効果が改めて認識され、ZEHなど自家消費型の使い方に期待が集まっていることが伺えるとしている。

（画像はプレスリリース／調査結果の詳細より）




ソーラーフロンティア株式会社　プレスリリース
http://www.solar-frontier.com/jpn/news/2017/

調査結果の詳細
http://www.solar-frontier.com/jpn/news/2017/