太陽光発電協会、日本における2016年度第1四半期の太陽電池出荷統計結果を公表

一般社団法人太陽光発電協会（JPEA）は9月1日、日本における太陽電池に関し、今年度第1四半期（4～6月）の出荷量調査結果を公表した。

調査は、日本における太陽電池の出荷量全体とともに、日本企業の太陽電池出荷量を調べたもので、1）セル・モジュールの出荷量、2）セル・モジュールの仕向け先別輸出量、3）モジュールの性能別出荷量、4）モジュールの用途別国内出荷量、に関し、42社を対象に協力依頼をし、うち39社から回答を得たものという。

この結果、2016年度第1四半期の太陽電池モジュールの総出荷量
は1,366MW（前年同期比79％）、セルの総出荷量は459MW（同63％）となり いずれも前年同期に比べて減少している。

また、日本企業についてのモジュール総出荷量は791MW（同68％）、セルの総出荷量は459MW（同63％）となり、同様の結果となった。

さらに、モジュールの総出荷量に対しての日本と外国の企業比較では、日本企業／外国企業の比が58：42となり、今期は日本企業の占める割合の低下が目立つとしている。同様に、国内生産／海外生産の比は37：63だった。

このほか、モジュールの国内出荷量は1,185MW（同74％）となり、これを用途別でみると、住宅用途（267MW）、一般事業用途（303MW）は、前年同期比でそれぞれ65％、54％と大きく減ったものの、発電事業用途（615MW）は前年同期比97％と堅調だったとのこと。




一般社団法人太陽光発電協会 プレスリリース
http://www.jpea.gr.jp/pdf/statistics/h281q.pdf