今後15年以内に石炭・原子力・天然ガスを上回る再生可能エネルギー

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今後15年以内に石炭・原子力・天然ガスを上回る再生可能エネルギー

今後15年以内に石炭・原子力・天然ガスを上回る再生可能エネルギー

　2015年6月20日 02:00　

各国のINDCs提出開始など、リンクしはじめたエネルギー変化と気候変動対策

国際エネルギー機関のIEA(International Energy Agency)は、12月に開催される気候変動に関する、第21回締約国会議（COP21）に向けた新しいレポート“Energy Climate and Change”を発表した。

IEAはそのレポートにおいて、世界のGDPが2014年に3％拡大したにもかかわらず、温室効果ガス排出量は横ばいであったことに言及。

再生可能エネルギーは、15年以内に世界最大の電力供給源として、石炭・原子力・天然ガスを上回る可能性が高く、経済成長とエネルギーの比例関係が崩れ始めていることを示唆した。

これまで、世界の多くの国は、世界的な温室効果ガス排出最大化を視野に見ながらも、気候変化の中で最悪の結果を回避するための、十分な計画を約束していなかった。

しかし、米国は、2030年までに2005年のレベルより、26～28％の温室効果ガス排出削減を計画、EUはさらに大胆な、1990年のレベルから40％削減の計画を公表。

各国が、COP21に向けた「自主的に決定する約束草案」（INDCs）を提出し始める、あるいは自主的な削減計画を発表していることで、交渉成果の大きな前進にも、大きな期待を示している。

COP21の、より実効性の高い成果へ向けて

レポートにおいてIEAは、実際に目標を達成するため、5つの主要な計画原則が必要であると提言している。

1　エネルギー効率の増加
2　石炭の使用を削減するため、新たな石炭火力発電所を禁止
3　2030年まで2700億～4000億ドルに再生可能エネルギーへの
　投資を段階的に引き上げ
4　時代遅れの燃料等におけるユーザー補助金の廃止
5　石油および天然ガス生産中のメタン排出量削減
(IEA「Energy Climate and Change」より )

これらの原則を形骸化させず、実効性のある目標として合意できるかどうかが、パリCOP21の成功の可否といえる。