ウインテスト、太陽光パネルの発電効率向上ソリューションを茨城大学と共同開発

ウインテスト株式会社は、国立大学法人茨城大学と、太陽光パネルの発電効率向上に関する共同開発の開始と、製品化を決定したことを発表した。

これは、茨城大学電気電子工学科の鵜野准教授が開発した、太陽光セルの効率的な電力変換が可能な電力補償統合型コンバータを基にして、茨城大学とウインテストが、共同でこの開発技術を応用し、草木や鳥類糞害等による影を原因とした発電効率低下を回避する製品を開発することとなったもの。

共同開発では、鵜野准教授の特許技術と、同社の IoT 技術を組み合わせることにより、太陽光パネルの発電効率の向上と、発電システムの遠隔監視と制御を可能にする、新たなソリューションが製品化されることとなる。

この製品により、太陽光発電所の遠隔監視や制御に加え、太陽光パネルの障害や不具合による発電効率の低下部分を速やかに特定することが可能となり、発電所の監視や保守管理に掛かる作業負荷や管理コストの大幅な削減につながることが期待される。

ウインテストは、イメージセンサ、ディスプレイとミックスドシグナルデバイスの検査装置の開発・設計・販売を行う企業。また、「環境と人に優しい開発・設計への挑戦」を掲げ、新たな社会のニーズに応えた製品やサービスを提供している。

同社が着目したのは、わが国の主たる再生可能エネルギーとして年間約2兆円の巨大なマーケットを形成している太陽光発電。この太陽光発電システムにおいては、稼働後の売電機会損失のリスクとなる、台風や落雷などの自然災害による停止、草木の影や鳥類糞害による発電効率低下、太陽光パネルの損傷や劣化による発電量低下への対策が必要になる。

そこで、同社では、太陽光発電所での人員による作業に頼りがちな発電効率低下の原因特定作業を効率化するというニーズに対し、共同開発の開始と製品化を行うこととしたものである。

（画像はウインテストより）




ウインテスト株式会社
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